「天窓の雨漏りに火災保険って使える？」
「天窓の雨漏りに火災保険を使う場合の流れが知りたい」
「天窓の雨漏りに火災保険が使えないケースはあるの？」
このように、天窓の雨漏りでの火災保険申請について詳しく知りたい方は多いでしょう。
この記事では、以下の内容をお伝えします。

・天窓の雨漏りで火災保険を利用する前に確認すべき点
・自然災害による天窓の雨漏り被害事例
・天窓の雨漏りに火災保険を利用する場合の流れ
・天窓の雨漏り修理に火災保険が使えないケース
・火災保険が使えなかった場合に費用を抑えて修理する方法

この記事を読むと、天窓の雨漏りの修理で火災保険を申請する際に確認すべき点が分かり、スムーズに申請しやすくなるでしょう。
ぜひ、最後まで目を通してみてください。

【天窓の雨漏り】火災保険を利用する前に確認すべき点

本章では、天窓の雨漏りで火災保険を利用する前に確認すべき点について解説します。
具体的には、以下の点を確認すると良いでしょう。

・雨漏りの原因は自然災害によるものか
・火災保険の補償範囲はどこまでか
・修理費用が免責金額を下回っていないか
・雨漏りしてから3年以内か

それぞれについて、以下で詳しく説明します。

雨漏りの原因は自然災害によるものか

天窓の雨漏りで火災保険を利用する前には、原因が自然災害によるものかどうか確認しましょう。
自然災害としては以下のものが含まれます。

・台風や竜巻などの風災
・洪水や浸水などの水災
・積雪や雪崩などの雪災

上記のような自然災害による雨漏りについては火災保険でカバーできます。

火災保険の補償範囲はどこまでか

天窓の雨漏りで火災保険を利用する前には、火災保険の補償範囲を確認しましょう。
火災保険の補償範囲は主に以下の3つに分類されます。

・建物のみ
・家財のみ
・建物と家財

どこまで補償対象としているかによって保険でカバーされる範囲が変わってくるため、事前に確認しておきましょう。

修理費用が免責金額を下回っていないか

天窓の雨漏りで火災保険を使用する前には、修理費用が免責金額を下回っていないか確認しましょう。
火災保険の免責金額とは、被保険者の自己負担となる分の金額です。
規模の小さい補修工事で対処可能な場合や、軽微な被害の場合などは修理費用が免責金額を下回り、火災保険の補償を受けられないためよく確認しておきましょう。

雨漏りしてから3年以内か

天窓の雨漏りで火災保険を使用する前には、雨漏りしてから3年以内かどうか確認しましょう。
火災保険の請求期限は基本的に損害が発生してから3年以内です。
請求期限を超えてしまうと保険金を受け取れなくなってしまうので、速やかに手続きを行いましょう。

自然災害による天窓の雨漏り被害事例

本章では、自然災害による天窓の雨漏り被害事例をご紹介します。
具体的には、自然災害を原因とする飛来物や、雹(ひょう)などの悪天候が原因となるケースです。
それぞれについて以下で説明します。

飛来物により天窓にひびが入り雨漏り発生

飛来物により天窓にひびが入り、雨漏りが発生した事例があります。
台風や強風などで飛ばされてきた物が天窓にぶつかり、ひび割れた箇所から雨水が浸入してしまい、雨漏りが発生するケースです。

雹により天窓が割れて雨漏り発生

雹により天窓が割れて雨漏りが発生した事例があります。
雹は突然降って来ますが、大きさによっては大変な被害をもたらすことがあるため、注意が必要です。

天窓の雨漏りに火災保険を利用する場合の流れ

本章では、天窓の雨漏りに火災保険を利用する場合の流れについて解説します。
具体的には、以下の手順で申請します。

1.保険会社に連絡する
2.業者に見積もりを依頼する
3.必要書類を保険会社へ送る
4.保険鑑定人が現地を調査する
5.保険金が振り込まれる
6.業者と工事の契約を結ぶ
7.天窓の修理工事が始まる

それぞれについて、順番に見ていきましょう。

1.保険会社に連絡する

まずは保険会社に連絡し、損害の状況などを簡潔に伝えます。
保険会社への連絡前には、損害状況だけでなく保険の適用範囲なども確認しておきましょう。

2.業者に見積もりを依頼する

続いて、業者に見積もりを依頼しましょう。
修理にかかる費用や金額の内訳などが分かる見積書を作成してもらいます。

3.必要書類を保険会社へ送る

続いて、必要書類を保険会社へ送りましょう。
送る際は、以下の書類が必要です。

・保険金請求書
・見積書
・被害を受けた箇所の写真

保険金請求書は、保険会社への問い合わせ後に自宅に届きます。
被害を受けた箇所の写真も提出の必要がありますが、屋根の上での撮影は危険なため、プロの修理業者に依頼して撮ってもらうと良いでしょう。
申請書類は保険会社により異なるため必要な書類についてもよく確認しましょう。

4.保険鑑定人が現地を調査する

続いて、保険鑑定人が現地を調査します。
保険金詐欺を防ぐため、保険鑑定人が来る場合があります。
現地調査は必ず実施されるわけではありませんが、調査が来た際にはきちんと対応しましょう。

5.保険金が振り込まれる

この段階で、保険金が振り込まれます。
審査の結果、損害を受けた箇所が補償の対象であると認められると、被保険者の口座に保険金が振り込まれます。

6.業者と工事の契約を結ぶ

保険金が振り込まれた後に、業者と工事の契約を結びます。
ちなみに、受け取った保険金の用途は自由なため、必ずしも申請内容どおりの修理に使う必要はなく、修理業者と相談しながら工事内容を決めることもできます。

7.天窓の修理工事が始まる

ここまでの手順を経て、天窓の修理工事が始まります。
天窓の雨漏りの工事では、天窓の取り替えやガラス周りのコーキングの打ち替えなどを行います。

天窓の雨漏り修理に火災保険が使えないケース

本章では、天窓の雨漏り修理に火災保険が使えないケースについて解説します。
具体的には以下のケースが挙げられます。

・経年劣化によって雨漏りが発生した場合
・掃除不足によって雨漏りが発生した場合
・結露によって雨漏りが発生した場合
・施工不良によって雨漏りが発生した場合
・故意に壊して雨漏りが発生した場合

それぞれのケースについて、順番に説明していきます。

経年劣化によって雨漏りが発生した場合

経年劣化が原因で雨漏りが発生した場合、火災保険は使えません。
天窓と窓が接合している部分には、防水テープやシートが貼ってあり、隙間にはコーキングが施されています。
天窓の周りの防水テープやシート、コーキングは、温度の変化や紫外線などの影響で劣化や破損するケースがあります。
上記の不具合は、定期的なメンテナンスが必要なものとみなされることから、火災保険の対象ではありません。

掃除不足によって雨漏りが発生した場合

掃除不足が原因で雨漏りが発生した場合、火災保険は使えません。
たとえば、天窓の上に落ち葉やゴミが溜まることによって雨水が溢れた結果、雨漏りが発生するケースがあります。
しかし、上記は日頃の掃除不足によるものと考えられるため、火災保険の対象とはみなされません。

結露によって雨漏りが発生した場合

結露が原因で雨漏りが発生した場合、火災保険は使えません。
室内と室外に温度差が生じることで、ガラス部分に室内の水蒸気が付着して液体になり、結露が生じます。
結露によって雨漏りが発生する場合もありますが、こちらも住宅の換気不足と考えられるため、火災保険の対象とみなされません。

施工不良によって雨漏りが発生した場合

施工不良が原因で雨漏りが発生した場合、火災保険は使えません。
工事に不具合があり、天窓に隙間やズレなどの問題が生じて、雨漏りが発生するケースがあります。
しかしながら、施工不良の場合も火災保険の対象とはみなされません。

故意に壊して雨漏りが発生した場合

故意に壊して雨漏りが発生した場合、火災保険は使えません。
たとえば、経年劣化による破損で雨漏りが発生したのに、火災保険目当てでわざと壊した場合などです。
当然ながら、故意に壊しても火災保険の対象とはみなされません。

火災保険が使えなかった場合に費用を抑えて修理する方法

本章では、火災保険が使えなかった場合に費用を抑えて修理する方法をお伝えします。
具体的には、地域密着型業者への依頼や、瑕疵担保責任保険の利用などの方法があります。
それぞれについて、以下で詳しく説明します。

地域密着型の業者に依頼する

火災保険が使えなかった場合、地域密着型の業者に依頼すると費用を抑えやすくなります。
大手の業者では、作業を下請け会社に委託している場合があり、その分の仲介手数料がかかってしまうのです。
しかし、作業も含めて全て自社で行っている地域密着型の業者に依頼すれば、手数料が発生しないため費用を抑えられます。

瑕疵担保責任保険を利用する

火災保険が使えなかった場合、瑕疵(かし)担保責任保険を利用すると費用を抑えやすくなります。
瑕疵担保責任保険とは、定められた期間内に施工ミスや欠陥による不具合が生じた場合に、建築業者が責任を負う制度です。
新築から10年以内に限られますが、該当する場合は瑕疵担保責任保険を利用することで費用を抑えやすくなります。

天窓の雨漏り修理に火災保険を使う場合は保険適用実績や知識のある業者に相談しよう

天窓の雨漏りでは、条件に当てはまっていれば火災保険が使用可能です。
保険を申請する際は補償範囲や、修理費用が免責金額を下回っていないかなどを確認し、発生後3年以内に申請しましょう。
天窓の雨漏りでも火災保険が使えないケースもあるため、事前にしっかりと確認する必要があります。
天窓の雨漏り修理に火災保険を使う場合は、保険適用実績や知識のある業者に相談しましょう。